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ダイエットと世界保健機関(WHO)

ダイエット カロリー コントロールと世界保健機関(WHO)

2004年5月1日、世界保健機関(WHO)が肥満症や心臓疾患などを防ぐためのガイドラインとして、砂糖や塩、脂肪の摂取規制を盛り込んだ「食事と運動と健康に関する世界戦略」の最終草案をまとめ、同17日からジュネーブで開くWHOの総会で採択を目指しました。

採択されればダイエット(食事療法)に関する初の国際規範となりますが、清涼飲料水・スナック・ファーストフードなどの食品業界や、キューバ、ブラジルなど砂糖生産国の抵抗は根強く、曲折も予想されていました。

草案は肥満症、心臓疾患、糖尿病などの慢性疾患が世界の死亡原因の60%を占めていると指摘、その防止策としてバランスの取れた食事とカロリーコントロール、適度な運動を勧告しています。

特に勧められているのは、脂肪・砂糖添加物・食塩の摂取制限、動物性脂肪から植物性脂肪への転換、果物や野菜の消費増などで、各国に求める政策的取り組みとしては、課税や補助金による価格調整などを例に挙げています。

本文には摂取量の目安は盛り込まれていないようですが、注釈の形で昨年4月にWHOと国連食糧農業機関(FAO)がまとめた専門家報告書に言及されています。この報告書では、砂糖添加物は1日あたり熱量摂取の10%未満、脂肪は同15~30%、食塩の摂取は1日5グラム未満などと記されているそうです。世界戦略に強制力はありませんが、食事に関する初の「国際規範」となるだけに、砂糖生産国などからは強い反発も考えられます。

キューバはこの報告書への言及に反対し、ブラジルは「経済や貿易への影響評価が不十分で、世界戦略の採択は時期尚早」と主張、対象となる業界も、策定を阻止するために「科学的根拠に乏しい」などといったロビー活動が展開されそうです。

世界保健機関(WHO)が肥満症、心臓疾患、糖尿病などの慢性疾患に対して上記のガイドラインを推奨している事実は重要であり、それは消費者自身が自らの健康を守るためのガイドラインとして捉えるべきものとは考えられないでしょうか。